地中熱と冷房排熱を熱源とする給湯機能を持つ戸建住宅用設備「地中熱利用ヒートポンプ給湯・冷暖房システム」の開発について 旭化成ホームズ株式会社は、北海道大学大学院工学研究科 長野 克則教授の協力のもと、日立アプライアンス株式会社、株式会社日立空…

太陽エネルギーを使って水を分離できる新しい触媒が発見された。 これは、Daniel Nocera教授(化学)をはじめとするマサチューセッツ工科大学(MIT)の研究チームが7月31日(米国時間)に『Science』誌に発表したもので、この触媒を安価な光起電性の太陽電池パネル…

太陽エネルギーを保存しておくのは多額の費用がかかるが、MITはこれを安く効率的に実現する方法を発見した。 太陽光エネルギーを保存しておいて、日が照っていないときに使えるようにする方法を、米マサチューセッツ工科大学（MIT）が発表した。 現時点では…

実験室で得られる物性値などから建材の性能を推し量るのではなく、現実に即した使用環境下で効果を計測し、使用時に発生する様々な問題点を洗い出す――。産業技術総合研究所が始めた取り組みは、エコ建材を建物に取り付けて実用性の可否を検証する試みだ。 産…

業界初発電状況やCO2排出削減量をテレビに分かりやすく表示し、家族で楽しく省エネ活動 住宅用太陽光発電システムモニター用ユニット「エコガイドＴＶ」発売のお知らせ 三菱電機株式会社（執行役社長：下村節宏）は、業界で初めてご家庭のテレビに太陽光発電…

東京ガス、大阪ガスをはじめとするガス事業者はリンナイなど機器メーカーと組み、2015年度をメドに新たに販売するガス給湯器を全量省エネルギー型にする。現在は給湯器販売数の1割強にとどまるが、マンションに設置しやすい機種などを開発する。従来型よりガ…

欧州ビジネス協会（EBC）は7月2日、住宅やオフィスビルなどの断熱性能に関連した規制を設けるよう日本政府に求めた提言を公表した。同協会は、欧州18カ国の在日商工会議所や経済団体の通商政策部門で、会員数は個人と法人を合わせて3000を超す。 規制強化を…

食品をつくる過程や飛行機を使った出張など、さまざまな活動から出る二酸化炭素（CO2）の排出量（カーボンフットプリント）が消費者に一目で分かるラベル制度の普及に向け、政府は算定や表示の在り方に関する指針づくりに乗り出した。 対象となる商品やサー…

The BEST program（BEST）は、建築物の企画・設計段階から運用段階にわたり、空調・照明などの各種エネルギー消費量を 算出する総合的なシミュレーションプログラムです。 http://www.ibec.or.jp/best/index.html >ダウンロード The BEST Program デモ版（機…

北海道洞爺湖サミット（主要国首脳会議）の国際メディアセンターを設置したルスツリゾート内に、「ゼロエミッションハウス」が建設された。経済産業省が新エネルギー・産業技術総合開発機構と産業技術総合研究所の共催のもと、サミット期間中に約4000人が見…

国土交通省は2日、「環境行動計画2008」（計画期間08年〜12年）を発表した。04年に策定した計画をさらに強化したもので、冬柴鐵三大臣を本部長とする「環境政策推進本部」がとりまとめた。 … 住宅・建築物分野では、「200年住宅」の推進、住宅・建築物の省エ…

太陽熱＋大気熱のハイブリッドソーラー給湯システム「太陽熱連携ヒートポンプ給湯機」を開発〜給湯エネルギーで発生するCO2 を６５％削減〜 今回開発したシステムは、屋根に設置した集熱パネルから太陽熱を集熱し、そこから得られる温水をヒートポンプ給湯機…

第1回 住宅・建築物の省CO2シンポジウム…住宅・建築物の省CO2推進モデル事業(平成20年度第1回）の報告… 「省CO2推進モデル事業の概評と今後の動向」 生産・住宅計画分野(戸建住宅分野)における立場から 戸建住宅に関して、省CO2という視点から提案されている…

（財）日本住宅・木材技術センター及び（社）日本木材保存協会では、林野庁の助成を受け、スギ、ヒノキ等の地域材を利用したマンションの内装材、住宅の外構材及び構造材の新製品の企画を下記の通り募集致します。 なお、詳細は別添の募集概要をご参照下さい…

東京ガス株式会社は、一人でも多くの方に地球温暖化を身近な問題と捉え、楽しみながらCO2削減を実践していただくために、ご家庭でのCO2削減に役立つサイト「わが家のCO2診断」を本日から東京ガスホームページ上に公開します。 今回公開するサイトは東京ガス…

大和ハウス工業は省エネルギーと福祉関連事業の２分野を強化する。省エネ分野では１日、2008年度から３年間の「中期環境行動計画」を発表。同社が販売する戸建て住宅を10年度までにすべて省エネ性能が高い商品に切り替える方針を打ち出した。 同社が06年に発…

トステム住宅研究所アイフルホームカンパニーが、「CO2ゼロライフ」を実現する「クールアースモデル住宅」を建築東工大、三菱商事などとの共同研究開発プロジェクト開始 日本の住宅業界にＦＣ制度を導入し、日本最大級の住宅ＦＣを全国に展開している株式会…

「ＥＮＥＯＳ わが家で創エネ」プロジェクトの発足について〜家庭部門でのＣＯ２削減にエネルギーシステムで貢献〜 当社は、このたび、環境性と快適性、経済性を兼ね備えた「住宅用総合エネルギーシステム」の開発・実証に着手し、その事業化に向けて「ＥＮ…

三洋ホームズではこれまで、太陽光発電やオール電化、気象庁・緊急地震速報等の標準化への取り組みを活かし、「グリーン電力証書」・「省エネの見える化」・「家族の見守り」・「緊急地震速報」の４つをトータルに管理できる統合型次世代ネットワークシステ…

三菱重工業グループの菱重エステート株式会社など菱興グループ7社は、OM計画株式会社と共同で、自然エネルギーの新しい利用技術を核にした次世代型超省エネ住宅の開発をスタートした。「太陽光発電＋パッシブソーラーハイブリッド」と「高蓄熱」、「ソーラー…

東京都は１００万キロワット相当の太陽エネルギーの導入を目指すため、主に住宅への太陽光発電及び太陽熱利用機器の普及を進めています。 しかし、グリーン電力証書等の活用により、環境価値の評価が経済的な利益を生み出す仕組みが既に整備されている太陽光…

生物多様性の確保を目的とする生物多様性基本法が5月28日に成立し、6月6日に施行された。生物の多様性に影響を与える恐れのある事業では、計画の立案段階から、その影響の調査や予測、評価といった予防的な取り組みが必要になる。事業者が柔軟に計画を変更で…

平成20年度 第1回 住宅・建築物省CO2推進モデル事業の評価結果について （独）建築研究所は、「住宅・建築物省CO2推進モデル事業」の評価について、(独)建築研究所が設置した「住宅・建築物省CO2推進モデル事業評価委員会」の審査報告を受け、評価の総評及び…

経済産業相の諮問機関の総合資源エネルギー調査会新エネルギー部会は6月24日、住宅用太陽光発電システムへの補助再開を盛り込んだ緊急提言を発表した。補助の効果で需要が増えることなどによって、一戸当たり平均が約230万円となっている設置コストを3〜5年…

三井ホーム、注文住宅にＣＯ２排出量を大幅削減する「プレミアムエコ仕様」を設定 環境対応特別仕様「プレミアムエコ仕様」発売 ＣＯ２の排出量を大幅に削減 http://release.nikkei.co.jp/detail.cfm?relID=192600&lindID=6 三井ホーム株式会社は、注文住宅…

エコ・ファースト制度について 概要「エコ・ファースト制度」とは、業界のトップランナー企業の環境保全に関する行動を更に促進していくため、企業が環境大臣に対し、京都議定書の目標達成に向けた地球温暖化対策など、自らの環境保全に関する取組を約束する…

6月24日、INAXは、業界トップランナー企業として環境省と『エコ・ファーストの約束』を行いますhttp://www.inax.co.jp/company/news/2008/060_eco_0620_239.html 6月24日、INAXは、業界トップランナー企業として環境省と『エコ・ファーストの約束』を行いま…

積水ハウスは、住宅・建設業界で初めて環境省が創設した「エコ・ファーストの約束」を行いますhttp://www.sekisuihouse.co.jp/company/newsobj1103.html 積水ハウスは、住宅・建設業界で初めて環境省が創設した「エコ・ファーストの約束」を行います 積水ハ…

CO2排出量を表示するガス給湯リモコンを東京ガスと共同開発／三井不動産レジデンシャルhttp://www.re-port.net/news.php?ReportNumber=16119 CO2排出量を表示するガス給湯リモコンを東京ガスと共同開発／三井不動産レジデンシャル 三井不動産レジデンシャル…

「住友林業の家」が生み出す環境への効果は、CO2 の軽減だけではありません。地球全体のさまざまな営みに好影響を与えていきます。 いま、日本の森で育っている植林木は伐採期を迎えています。 木が伐採期を過ぎてもそのまま放置をすると森は荒廃してしまい…